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プロフィール
どん研究所、どんちゃん、ＥＭＣ２
(1941年生まれ、社会制度研究家）
2014/10/29 8：01
このところ冷え込むようになってきた。そろそろ、害虫が減ってくれるはずである。そうでないと、人間様が食べる所がなくなってしまう。鍋物に入れる獲れたての野菜の味は格別だ。もう、春菊は、おいしくいただいている。
2014/10/14 23：51
ＮＹ市場は、下げ止まるか？ ナイフをつかんだ傷は、癒えるか．．明日起きてのお楽しみ？
2014年10月14日16:33 日本株は「落ちるナイフ」、打診買いはあくまで半身姿勢
［東京１４日ロイター］ グローバルな相場調整が続いている。ドル／円JPY=は１０７円台で下げ渋っているが、日経平均.N225は１万５０００円を割り込んでも反発力は弱い。日本株には割安感を指摘する声も増えてきているが、下方向に勢いが付いている、いわゆる「落ちるナイフ」の状態だ。打診買いはあくまで半身姿勢であり、腰の入った動きはみられないという。
＜日本株、８月以降の上昇分を帳消し＞ 日経平均は９月２５日の年初来高値１万６３７４円から約２週間半で約１４００円（８％強）下落というハイスピードの下落をみせている。１万５０００円を割り込み、８月上旬から１か月半かけて上昇した分をほぼ帳消しにした。「落ちるナイフはつかむな」という相場格言がある。たとえバリュエーションで割安とみても、株価下落に勢いが付いている場合、モメンタムに逆らうとやけどするという意味だ。今の日本株はまさにそうした状態にある。日本株の割安感を指摘する声は、株価下落にともない増えているが、積極的な買いは鈍い。ニッセイ基礎研究所・金融研究部主任研究員の井出真吾氏は「足元の日経平均のＰＥＲ（株価収益率）は約１４倍。今年の相場展開をみると、１月や４月の下落局面では１４倍付近で下げ渋った。年末の一株利益は１１５０円付近に上昇、ＰＥＲも政策期待で１５倍台を回復するとみており、日経平均は１万７５００円を目指す予想に変わりない」との見方を示す。だが、日経平均は節目の１万５０００円を割り込んでも、反発の勢いは鈍い。１４日の市場では一時大台を回復したものの、後場には再び水面下に沈んでしまった。「ボラティリティが高くなり、下方向のモメンタムも消えたわけではない。海外勢や国内勢から打診買いが入っているが、あくまで投資姿勢は『半身』であり、腰が入った買いではない。下落が始まれば、すぐに売りに転じるだろう」（大手証券の株式トレーダー）という。
＜底堅いドル／円が「救い」＞ 日本株の「救い」はドル／円が１０７円台をキープしてくれていることだろう。８月上旬の１０２円台から１１０円に上昇したあと、調整に入っているが、３分の１押しの水準にもまだ達していない。「１０７円台を維持してくれれば、為替差益だけでも１０％程度の増益が期待できる」（国内証券ストラテジスト）との見方は多い。クレディ・アグリコル銀行の外国為替部エクゼクティブ・ディレクター、斎藤裕司氏は「１１月末決算を控えた米系ファンド勢などが解約に備えてポジションを整理していた。明日の『４５日ルール』最終日を通過すれば、ファンダメンタルズに沿った動きになりやすい」と指摘。ドル調整は一服するとみている。１４日の外為市場では、朝方に海外勢の間では株売り／円買い戻しの流れが強まったものの、連休明けの実需勢や個人投資家など、本邦勢の買いが入り、下げ渋った。調整に入る前のドル上昇に付いていけてなかった実需筋や投資家からのドル買い意欲が強いという。ただ、投機筋のドル売りにはまだ余力が残っている可能性もある。 米商品先物取引委員会（ＣＦＴＣ）が発表したＩＭＭ通貨先物の非商業（投機）部門の取組（１０月７日までの週）によると、投機筋のドル買い越しが昨年５月以来の高水準となった。円売り越しも依然として１１万２５５１枚と多い。市場心理が一段と悪化すれば、ドル売り／円買いが再加速してもおかしくない。
＜高まらない政策期待＞ 市場心理がなかなか落ち着きを取り戻せないのは、世界景気の減速懸念もあるが、政策期待が高まらないこともネガティブに働いているという。「日米欧の金融当局で意見の相違が目立つ。これでは政策期待は高まらない」（りそな銀行・総合資金部チーフストラテジストの高梨彰氏）。米連邦準備理事会（ＦＲＢ）は利上げをめぐって意見が分かれており、欧州中央銀行（ＥＣＢ）による米国型の量的緩和策に関しても、ドイツなどの反対が目立つ。日本では円安に対する見方でアベノミクス当局者間で温度差が出てきた。シティグループ証券・チーフエコノミストの村嶋帰一氏は、特に日本で政策の「手詰まり感」が強いと指摘する。「消費税の影響で国内景気は鈍化。しかし、消費再増税の判断が待ち受けるなかで、財政支出もしにくい。円安の弊害も指摘され、金融緩和も難しくなってきた。政策的な自由度は低下している」という。日本株に割安感は出ているとしても、下値での買いが鈍く株価の下落が止まらないのは、円安以外の買い材料が乏しいことを示していると言えそうだ。デフレは解消され、実質金利は低下してきたが、世界経済は減速、国内は消費税の影響で需要が伸びず、投資先が乏しい。円安でも輸出は伸びていない。公的資金の買いなど需給対策があったしても一時的な効果にすぎない。成長戦略はまだ道半ばだ。別名「恐怖指数」と呼ばれるＶＩＸ指数は、２０１２年６月以来の２４ポイント台に上昇してきた。日本株には新規のショートポジションも増えているとみられ、いったん買い戻しでリバウンドする可能性もある。しかし、ボラティティが高いままでは、計算上のリスク量が高くなり、長期投資家も本腰を入れて買いには動けない。グローバル市場の不安定さが強まる中で、日本株市場もしばらく「荒れ模様」が続きそうだ。
2014年10月14日16:33 日本株は「落ちるナイフ」、打診買いはあくまで半身姿勢
［東京１４日ロイター］ グローバルな相場調整が続いている。ドル／円JPY=は１０７円台で下げ渋っているが、日経平均.N225は１万５０００円を割り込んでも反発力は弱い。日本株には割安感を指摘する声も増えてきているが、下方向に勢いが付いている、いわゆる「落ちるナイフ」の状態だ。打診買いはあくまで半身姿勢であり、腰の入った動きはみられないという。
＜日本株、８月以降の上昇分を帳消し＞ 日経平均は９月２５日の年初来高値１万６３７４円から約２週間半で約１４００円（８％強）下落というハイスピードの下落をみせている。１万５０００円を割り込み、８月上旬から１か月半かけて上昇した分をほぼ帳消しにした。「落ちるナイフはつかむな」という相場格言がある。たとえバリュエーションで割安とみても、株価下落に勢いが付いている場合、モメンタムに逆らうとやけどするという意味だ。今の日本株はまさにそうした状態にある。日本株の割安感を指摘する声は、株価下落にともない増えているが、積極的な買いは鈍い。ニッセイ基礎研究所・金融研究部主任研究員の井出真吾氏は「足元の日経平均のＰＥＲ（株価収益率）は約１４倍。今年の相場展開をみると、１月や４月の下落局面では１４倍付近で下げ渋った。年末の一株利益は１１５０円付近に上昇、ＰＥＲも政策期待で１５倍台を回復するとみており、日経平均は１万７５００円を目指す予想に変わりない」との見方を示す。だが、日経平均は節目の１万５０００円を割り込んでも、反発の勢いは鈍い。１４日の市場では一時大台を回復したものの、後場には再び水面下に沈んでしまった。「ボラティリティが高くなり、下方向のモメンタムも消えたわけではない。海外勢や国内勢から打診買いが入っているが、あくまで投資姿勢は『半身』であり、腰が入った買いではない。下落が始まれば、すぐに売りに転じるだろう」（大手証券の株式トレーダー）という。
＜底堅いドル／円が「救い」＞ 日本株の「救い」はドル／円が１０７円台をキープしてくれていることだろう。８月上旬の１０２円台から１１０円に上昇したあと、調整に入っているが、３分の１押しの水準にもまだ達していない。「１０７円台を維持してくれれば、為替差益だけでも１０％程度の増益が期待できる」（国内証券ストラテジスト）との見方は多い。クレディ・アグリコル銀行の外国為替部エクゼクティブ・ディレクター、斎藤裕司氏は「１１月末決算を控えた米系ファンド勢などが解約に備えてポジションを整理していた。明日の『４５日ルール』最終日を通過すれば、ファンダメンタルズに沿った動きになりやすい」と指摘。ドル調整は一服するとみている。１４日の外為市場では、朝方に海外勢の間では株売り／円買い戻しの流れが強まったものの、連休明けの実需勢や個人投資家など、本邦勢の買いが入り、下げ渋った。調整に入る前のドル上昇に付いていけてなかった実需筋や投資家からのドル買い意欲が強いという。ただ、投機筋のドル売りにはまだ余力が残っている可能性もある。 米商品先物取引委員会（ＣＦＴＣ）が発表したＩＭＭ通貨先物の非商業（投機）部門の取組（１０月７日までの週）によると、投機筋のドル買い越しが昨年５月以来の高水準となった。円売り越しも依然として１１万２５５１枚と多い。市場心理が一段と悪化すれば、ドル売り／円買いが再加速してもおかしくない。
＜高まらない政策期待＞ 市場心理がなかなか落ち着きを取り戻せないのは、世界景気の減速懸念もあるが、政策期待が高まらないこともネガティブに働いているという。「日米欧の金融当局で意見の相違が目立つ。これでは政策期待は高まらない」（りそな銀行・総合資金部チーフストラテジストの高梨彰氏）。米連邦準備理事会（ＦＲＢ）は利上げをめぐって意見が分かれており、欧州中央銀行（ＥＣＢ）による米国型の量的緩和策に関しても、ドイツなどの反対が目立つ。日本では円安に対する見方でアベノミクス当局者間で温度差が出てきた。シティグループ証券・チーフエコノミストの村嶋帰一氏は、特に日本で政策の「手詰まり感」が強いと指摘する。「消費税の影響で国内景気は鈍化。しかし、消費再増税の判断が待ち受けるなかで、財政支出もしにくい。円安の弊害も指摘され、金融緩和も難しくなってきた。政策的な自由度は低下している」という。日本株に割安感は出ているとしても、下値での買いが鈍く株価の下落が止まらないのは、円安以外の買い材料が乏しいことを示していると言えそうだ。デフレは解消され、実質金利は低下してきたが、世界経済は減速、国内は消費税の影響で需要が伸びず、投資先が乏しい。円安でも輸出は伸びていない。公的資金の買いなど需給対策があったしても一時的な効果にすぎない。成長戦略はまだ道半ばだ。別名「恐怖指数」と呼ばれるＶＩＸ指数は、２０１２年６月以来の２４ポイント台に上昇してきた。日本株には新規のショートポジションも増えているとみられ、いったん買い戻しでリバウンドする可能性もある。しかし、ボラティティが高いままでは、計算上のリスク量が高くなり、長期投資家も本腰を入れて買いには動けない。グローバル市場の不安定さが強まる中で、日本株市場もしばらく「荒れ模様」が続きそうだ。
2014/10/11 16：44
事実はわからないが、やはり、この可能性は強そうだ。このようヘッジなファンド勢の動きを予想して儲けるなどということはとてもできないが、先物取引の怪しげな動きを知って被害をある程度抑えることはできそうだ。
2014/10/11 2:00 日経 株安招いた先物空中戦 ファンド勢、需給の空白突く（証券部川崎健）
東京株式市場では10日までの４日間で日経平均株価が600円近く下げた。世界景気の先行き懸念など売り材料の説明には事欠かないが、需給に目を移せば明確な売り手が存在する。モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券の先物売りが相場の下げを主導し、その裏にはヘッジファンドがいるとみられている。ファンド勢による売り仕掛けの空中戦――。その真意はいかに。「モルガンが突然、先物を大量に売ってきたのが相場下落の最大の要因ですね。裏に誰がいるのかという話題でもちきりです」。10日、ある大手証券のトレーディングフロアでデリバティブ（金融派生商品）取引のチーフトレーダーは少し疲れた声でこう話した。大阪取引所の先物手口を見ると、モルガンは上位に連日顔を出す常連だが、売りと買いはおおむね拮抗していた。（画像）
そのモルガンが売りへと大きく傾き始めたのが８日からだ。10日までの３日間で日経平均先物と東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）先物をともに約１万1000枚ずつ売り越した。想定元本ベースでは、約3000億円の日本株を売った計算だ。この間に目立った売り手はモルガンの１社だけで、同社の「一手売り」が相場下落を主導したことになる。会社側に先物売りの理由を尋ねると「個別の取引内容にはコメントできない」とにべもない。ただ競合他社のトレーダーは「グローバルマクロ系のヘッジファンドが裏にいるのは間違いないだろう」と読む。なぜファンド勢はこのタイミングで売りに動いたのか。ＵＢＳ証券の大川智宏氏は「機関投資家による実需の売買が薄くなっているタイミングを狙い、ショート（新規売り）で日本株の相場下落を仕掛けている」と指摘する。日本株売買シェアで首位の野村証券は10日の店内の注文動向が若干の買い越しだった。ただ機関投資家はおおむね様子見で、目立った売買は少ないという。米国株の調整、欧州景気の悪化、商品市況の下落、そして日本の景気失速懸念……。世界を見渡せば、買いを控える理由は掃いて捨てるほどある。こうした需給面の「空白」を、売り仕掛けでファンド勢は突いてきたわけだ。相場が動くと、もっともらしい理屈は後からついてくるが、ファンド勢が狙う売り仕掛けの理由は意外と単純かもしれない。（画像）
その証拠が、海外ファンド勢が参考にしているというＴＯＰＩＸと米Ｓ＆Ｐ500種株価指数を重ね合わせたチャートだ。９月中旬から米国株の動きに数日遅れて日本株が同じ方向に動く傾向が強まっている。今年前半に米長期金利の方向を読み違えて大きな損失を被ったマクロ系ヘッジファンド。８〜９月はドル高に賭けた取引で大きく稼いだというが、多くのファンドは年初来の運用成績がわずかなプラスに改善した程度という。ボーナスが確定する年末に向けもう一稼ぎしたいところだろう。数日の遅行性を持った日米株の連動の理由は定かでないが、相場が動くならファンドは積極的に動く。知らず知らずのうちに、彼らの思惑通りになっているかもしれない。
2014/10/11 2:00 日経 株安招いた先物空中戦 ファンド勢、需給の空白突く（証券部川崎健）
東京株式市場では10日までの４日間で日経平均株価が600円近く下げた。世界景気の先行き懸念など売り材料の説明には事欠かないが、需給に目を移せば明確な売り手が存在する。モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券の先物売りが相場の下げを主導し、その裏にはヘッジファンドがいるとみられている。ファンド勢による売り仕掛けの空中戦――。その真意はいかに。「モルガンが突然、先物を大量に売ってきたのが相場下落の最大の要因ですね。裏に誰がいるのかという話題でもちきりです」。10日、ある大手証券のトレーディングフロアでデリバティブ（金融派生商品）取引のチーフトレーダーは少し疲れた声でこう話した。大阪取引所の先物手口を見ると、モルガンは上位に連日顔を出す常連だが、売りと買いはおおむね拮抗していた。（画像）
そのモルガンが売りへと大きく傾き始めたのが８日からだ。10日までの３日間で日経平均先物と東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）先物をともに約１万1000枚ずつ売り越した。想定元本ベースでは、約3000億円の日本株を売った計算だ。この間に目立った売り手はモルガンの１社だけで、同社の「一手売り」が相場下落を主導したことになる。会社側に先物売りの理由を尋ねると「個別の取引内容にはコメントできない」とにべもない。ただ競合他社のトレーダーは「グローバルマクロ系のヘッジファンドが裏にいるのは間違いないだろう」と読む。なぜファンド勢はこのタイミングで売りに動いたのか。ＵＢＳ証券の大川智宏氏は「機関投資家による実需の売買が薄くなっているタイミングを狙い、ショート（新規売り）で日本株の相場下落を仕掛けている」と指摘する。日本株売買シェアで首位の野村証券は10日の店内の注文動向が若干の買い越しだった。ただ機関投資家はおおむね様子見で、目立った売買は少ないという。米国株の調整、欧州景気の悪化、商品市況の下落、そして日本の景気失速懸念……。世界を見渡せば、買いを控える理由は掃いて捨てるほどある。こうした需給面の「空白」を、売り仕掛けでファンド勢は突いてきたわけだ。相場が動くと、もっともらしい理屈は後からついてくるが、ファンド勢が狙う売り仕掛けの理由は意外と単純かもしれない。（画像）
その証拠が、海外ファンド勢が参考にしているというＴＯＰＩＸと米Ｓ＆Ｐ500種株価指数を重ね合わせたチャートだ。９月中旬から米国株の動きに数日遅れて日本株が同じ方向に動く傾向が強まっている。今年前半に米長期金利の方向を読み違えて大きな損失を被ったマクロ系ヘッジファンド。８〜９月はドル高に賭けた取引で大きく稼いだというが、多くのファンドは年初来の運用成績がわずかなプラスに改善した程度という。ボーナスが確定する年末に向けもう一稼ぎしたいところだろう。数日の遅行性を持った日米株の連動の理由は定かでないが、相場が動くならファンドは積極的に動く。知らず知らずのうちに、彼らの思惑通りになっているかもしれない。
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