がんになっても、あわてない

　本日発売の週刊新潮6月7日号、135ページに拙文「『どこでも緩和ケア』を目指す」という文章が載っています。これはJPAP(Japan Partners Against Pain)という「痛み治療の普及を後押しする」団体の活動の一環です。気がついて気が向いたら読んでみて下さい。

　5月22日の記事につづき、今日も朝日新聞の「ドキュメント医療危機」には説得力がある。

　日本が医師不足だということは、政府と厚生労働省以外にはよく知られるようになってきたが、このまま進むと主要国中では「世界一医師が少ない国」になるという予測が示された。

　先週末、大手電機量販店「ビックカメラ」でＡＥＤ販売開始というニュースがあった。

　今日の読売新聞は、個人的に知ってる人がいっぱい載っている。「医療ルネサンス」には橋爪睦さん、「あんしん社会保障」の「在宅療養最前線」には土地邦彦先生と山崎章郎先生。皆さん地域の在宅医療を頑張っている人であると同時に、緩和ケアを頑張っている人でもある。

　諏訪中央病院の研修は充実している。医師として力をつけるための仕掛けが、次々と出てくる。日々のカンファレンス、各分野の知識を深める勉強会や研修会などが、数年前に比べて格段に増えた。今回は初の試みとして「教育回診」というものが行われている。

　昨日5月22日から読売新聞に「地域医療は今　自治体病院」という連載が載っている。昨日・今日の記事と、5月16日の日本経済新聞に載っていた「公立病院の民営化推進」という記事を併せて読むと、公立病院の未来はないんじゃないの？と思えてくる。

　厚生労働省は、現在38ある診療科を再編し、26に絞る方針とした。目玉は「総合科」の新設らしい。「内科・アレルギー科」という表示は「内科(アレルギー・一般)」などと変更になるらしい。しかも専門は「自由に表記」できるらしい。何のための変更なの？

　朝日新聞朝刊3面（長野では）に「ドキュメント 医療危機」という連載がある。編集委員の田辺功さんが書いている。今日は「そうだそうだ」と思う内容だったので、そのまま載せます。

　日曜日。午前中に仕事が終わったので、子供が通っているバレエ教室の発表会（初舞台）を見に行ってきました。場所は岡谷市のカノラホール、1500席以上の大きなホールです。

　政府の「がん対策推進協議会」の会議では「喫煙率半減」を目標とすることが決定されたが、実際の基本計画事務局案では喫煙率に関する記述がないことが判明。健康のための目標なのに、厚生労働省の事務局はどこを向いているのか。

　5月8日にも「日本医師会が厚生労働省へ異議」と書いたが、その後も厚生労働省や経済財政諮問会議などは日本の医療を潰すような方針発表ばかりを続けている。それに対する日本医師会の主張が、激しさを増してきている。

　5月18日付の朝日新聞朝刊科学面に「ウイルスの殻でがん退治」という記事があった。「棚からぼた餅」的な報告だが、今後の展開によってはがん治療の有力な手段になるかもしれない。

　ニュースかどうか怪しいソース、というかニュース扱いしてはいけないのだろうと思うが、昨日の毎日新聞の投書欄が面白かった。

　TBS系「ニュース23」のキャスター筑紫哲也さんが、初期の肺がんで治療に専念すると番組の冒頭で公表。「自分はがんにならないという根拠のない自信を持っておりました」と言っている。